アメリカでのワーキングホリデーをするにはどうすれば良いのでしょうか？結論から言えば、現時点では不可能です。
そもそもワーキングホリデーという制度は、二国間の協定に基づいて、最長１年間異なった文化の中で休暇を楽しみながら、その間の滞在資金を補うために付随的に就労することを認める特別な制度です。
この制度は、両国の青少年を長期にわたって相互に受け入れることによって、広い国際的視野をもった青少年の育成、両国間の相互理解、友好関係を促進することが目的です。
現在、対象となるのは日本国籍の日本に在住している１８歳から３０歳までの人（一部の国は１８歳から２５歳まで）となっています。
アメリカでのワーキングホリデーが現実になるには、日本とアメリカの間でこの協定がなければならないわけですが、現時点での対象国は、オーストラリア（１９８０年１２月１日開始）、ニュージーランド（１９８５年７月１日開始）、カナダ（１９８６年３月１日開始）、韓国（１９９９年４月１日開始）、フランス（１９９９年１２月１日開始）、ドイツ（２０００年１２月１日開始）、イギリス（２００１年４月１６日開始）、アイルランド（２００７年１月１日開始）、デンマーク（２００７年１０月１日開始）です。
ワーキングホリデーと語学留学や観光などとの最大の相違点は何でしょうか。
ワーキングホリデーを楽しむためには、ワーホリビザの取得が必要なのですが、観光ビザや留学ビザとは違い、現地滞在の費用を渡航先での就労で補ってもよいというのが大きな違いです。
通常は、現地に行ってまず語学学校で勉強をはじめます。
現地の生活にも慣れてきて、ある程度コミュニケーションが取れるレベルに達したころにアルバイトを開始、アルバイトでためた資金も利用してスポーツや旅行を楽しんでいる人が多いようです。
あくまで、現時点で可能なのは上記にあげた9カ国のみですので、アメリカに行くには観光や留学、インターンシップで行くしかありません。
あくまで、アメリカでのワーキングホリデーの制度は現時点ではありません。
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韓国でのワーキングホリデー
韓国でのワーキングホリデーが、韓流ブームの影響で高まってきています。
韓国でのワーキングホリデーは、1999年4月から実施されており、ビザも実質的に通年で発行されています。
資格は、申請受理時点で18〜30歳（出発日の時点での年齢ではありません）、休暇が主たる目的であり、就労は休暇の資金を補うためのもの、そして扶養家族を同伴しないことなどが条件です。
滞在期間は、1年（韓国に最初に入国した日から1年間）で、就労に関しては同一雇用主のもとで3ヵ月以上働き続けることはできず、就学も最長3ヵ月となっています。
ワーキングホリデーといえば、オーストラリア、ニュージーランド、カナダが“ワーホリ御三家”と言われています。
人気の理由は、英語圏であること、ワーキングホリデー制度の歴史が長い国で物価もそれほど高くなく、比較的治安も良く住みやすいことなどでしょう。
一方、韓国でのワーキングホリデーはまだまだ少ないようです。
韓国への関心の高さに比べて､まだ韓国でのワーキングホリデーが少ないのは、情報量が少ないこと、現地のサポートやサービスがあまりないこと、アルバイト探しが難しいこととなどの理由が考えられます。
アルバイトは、時給が2500〜3500ウォンと安く、生活費というよりはお小遣い程度に考えて、渡航前に生活費を確保しておいたほうが無難です。
現地での仕事としては、免税店の販売員や日本語教師などがありますが ､ある程度の語学力を要求される場合も多いようです。
韓国でのワーキングホリデーでは、下宿を利用するケースが多いようです。
平日の朝晩は食事が付き、バス・トイレ・洗濯機などは共同というのが一般的です。
韓国の学生と同じ屋根の下での下宿生活は、言葉の習得や生きた文化を知るためには、とても都合が良いと言えるでしょう。
韓国は物価が日本より安く、グルメやショッピングも楽しめます。
また、韓国語は、日本人にとっては比較的習得しやすい言語ですので ､ワーキングホリデーで渡航するには魅力的な国だと言えます。
ワーキングホリデーを検討しているなら、韓国でのワーキングホリデーも是非検討されると良いでしょう。
アイルランドでのワーキングホリデー
ワーキングホリデーはもともと、若者の国際交流・相互理解を目的として始まった制度で、基本的に２ヶ国間政府が協定を締結することによって開始されます。
2007年開始のアイルランドは、日本にとって８ヶ国目のパートナー国となりました。
アイルランドのワーキングホリデーは、本来、休暇の目的でアイルランドに滞在し、その費用を補うために就労を可能とするものです。
活動は、語学学校にも行け、休んで旅行もでき、また就労も可能と、自由度が高い滞在方法です。
アイルランドはイギリスのすぐ隣にある島国で、話し好きでフレンドリーな国民性、治安のよい英語国です。
アイルランドの人口は約420万人と、とても小規模です。
ヨーロッパ諸国の中では、英国に次ぐ英語を母国語とする国であり、比較的綺麗な英語を話し、異文化を体験し、国際感覚・知識を身につけることができます。
基本的に仕事の種類には制限はなく、1週間あたり39時間まで働く事ができます。
アイルランドのワーキングホリデー申請は、第一回目、2008年1月1日から31日あるいは第二回目、2008年6月1日から30日の申請時期に以下の書類を揃えて東京にあるアイルランド大使館に郵送にて申請します。
2008年度は４００名が定員です。
1.現在日本に居住していること（申請、受理時点を含む）
2. 一定期間（最長1年）アイルランドで休暇を過ごすことを本来の目的とすること
3.申請時(申請書受理時点)の年齢が18歳以上25歳以下の日本国籍者。
全日制の学校に在籍していたか、常勤（フルタイム）で就労していた場合は30歳まで引き上げ可能
4.有効なパスポートと帰国用航空券、または、それが購入できる充分な資金を保持していること。
5. アイルランド滞在中、宿泊費等を含めて生活に必要な資金を有すること
6.扶養家族（配偶者を含む）を同伴しないこと。
ただし、扶養家族に申請資格がある場合は、それぞれ申請することが可能
7. 以前「ワーキング・ホリデープログラム」でアイルランドへ渡航した経験がないこと
8. アイルランド滞在終了時に、アイルランドを出国すること
9.健康かつ、犯罪歴が無いこと
10.医療保険に加入すること の書類です。
実際にその国で生活し、仕事を見つけようという場合に、言葉が全然できなくては、困難です。
最初の数ヶ月は語学学校に通い、語学力を磨きながら、友達や人脈を作り、情報を得るというのが実情です。
アイルランドはＥＵのお荷物のような貧しい国でしたが、1990年代後半から急激な経済発展を遂げ、ＥＵの中でもトップクラスの所得水準と経済力を誇る国へと成長し、ここ数年のＥＵ拡大で、まだまだ所得水準の低い国から大勢の人が、高い賃金を求めて流れてきています。
そのため、アルバイトや住居が簡単には見つからないことは予想されます。
しかし、簡単に諦めずに根気良く探す努力と、人脈とネットワーク作り、情報収集力、英語力などが大切になってきます。
物価も高い高いとは言われていますが、それでも例えばじゃがいもやパンやミルクなど、基本的な食糧の値段は、まだまだ日本より安いものも多いです。
だから、しっかりとした目的確立と事前準備を怠りなく、計画を進めることが大切です。
工夫すれば、たいていの困難は乗り越えられます。
若いうちに、良い経験を積みましょう。